Tweet

Pocket

Share on Tumblr

働きざかりの40代、50代に、知らない間にジワジワと忍び寄るのが生活習慣病、その怖さは本人の体の不調ばかりではありません。家計、そして何より家族の暮らしに大きな影響を与えます。ときに、「仕事が生きがい」と人は簡単にいいますが、健康でなくなったら仕事どころではありません。今回は、病気の認識が甘く対応が遅れ大変苦労した例をお話しましょう。

健康診断の数値が悪いのは知っていた

民間企業で30年優秀な営業マンだったAさん(50歳)は、在職中に会社の健康診断で、重い糖尿病と診断され医者に行くようアドバイスを受けていました。しかし、大量に汗をかく程度でほとんど自覚症状がなかったAさんは医者に行きませんでした。丁度、新規会社を立ち上げようとしていたときで、「忙しかった」がAさんの言い訳です。Aさんは退職後、我慢の限界のときに医者に行き入院しました。現在、病気は進行し人工透析を受け、目の状態も悪く、歩行も完全ではありませんが、障害厚生年金を受給していません。初めて医者にかかった日(初診日)が退職後だったからです。

在職中の「初診日」がポイント

障害厚生年金は、厚生年金の被保険者期間に初診日のある病気やケガで障害等級1級・2級に該当したとき、障害基礎年金に上乗せして支給されます。障害厚生年金を受けられる要件は以下の３つです。

((１))初診日に厚生年金の加入者である。
((２))保険料納付要件を満たしている
((３))障害認定日に厚生年金で定める障害等級1級･2級・3級に該当していること(3級は厚生年金独自の年金)。

障害年金額･2級 ～ Aさんの場合 (平均給与 35万円)

Aさん(57歳)　妻54歳　子30歳

Aさんの障害年金額を、在職中に初診日があった場合と退職後に初診日があった場合で比較してみました。初診日がいつかで年金額は大きく変わるのが分ります。

初診日で変わる障害年金額　　(人工透析は2級該当)

総報酬制は考慮せず　(年金額は概算)

退職前に医者に行っておこう！

Aさんの失敗は、Aさんだけが特別の例と言えないかも知れません。　病院にも行かず仕事一筋のAさんが失ったものは、「健康」と「仕事」と「収入」と、本来なら受給できた「障害厚生年金額」です。具合が悪かったAさんは、有給休暇をとってでも医者に行き「初診日」を作っておくべきでした。現在　Aさんは人工透析中なので障害基礎年金2級を受給しています。仮に他の病気やケガで状態が軽くなり3級に該当ならば、障害基礎年金も支給されず無年金です。障害年金はずっと同じ等級とは限らないことも承知しておきましょう。

健診・人間ドックでの受診状況（40歳以上）

平成20年4月から職場や地域で行われる健診も、生活習慣病の前段階であるメタボの予防・改善を目的とした制度に見直されています。以下の統計では、40歳以上で過去1年間に健診や人間ドックを受けた人は、男性7割、女性6割。受診した男女の約6割が指摘を受けています。この指摘を「チャンス」と捉える「気づき」が求められています。

支出を減らし、収入を増やす！

病気などで医者の治療を受けたとき、自己負担限度額を超えた分が戻ります。これを高額療養費といいます。70歳未満の人が入院した場合、入院前に医療保険者に申請して「限度額適用認定証」の交付を受けておけば、窓口負担は自己負担限度額までです。このように、公的医療保険は生活者の負担を少なくする面で優れています。ただ、収入は増えません。

生活習慣病などが長引くと働けず収入がない、収入減少もありえます。障害年金が少ない、またはない人のリスクも見えてきます。若い人ほど長い治療期間と収入減などは響きます。

そんなとき助かるのが、公的年金と民間の保険でしょう。イザというとき収入を増やすという発想です。
公的医療と民間保険、そして公的年金でトータルの手取額が増えるという訳ですね。